日立造船グループは、「サステナブルで、安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナー」として、これまでに培った技術力、納入実績、社会とのつながりを活かし、お客様や市場の課題解決に全力で取り組み、企業価値向上を目指しています。特に、環境汚染の深刻化や食糧・水・エネルギー不足、異常気象・自然災害等といったさまざまな社会課題の解決に向けて「脱炭素化」「資源循環」「安全で豊かな街づくり」をコア事業として定め、脱炭素社会、資源循環型社会の実現のため、日々技術力を高めています。このような目標を達成するためには、技術力を高めるだけではなく、事業のグローバル化の推進や職員のやる気向上や働き方改革が必要であると考えており、人が育ちチャレンジ精神旺盛な企業グループとなるよう、人材採用や配置・育成、定着に力を入れています。

当社の環境事業の中核製品はごみ焼却発電施設であり、1965年に日本初の発電設備付ごみ焼却施設を納入して以来、多くの納入実績があります。2010年には、欧州を中心に200件以上のごみ焼却施設の納入実績があるInova社を子会社化しました。ごみ焼却発電施設の納入実績においては、当社とInova社を合わせると1400件以上となり、世界のトップメーカーと言えます。今後は、先進国、新興国それぞれが抱える埋立処分場の確保あるいは公衆衛生、環境保全などの問題解決と資源・エネルギーの有効利用への貢献のために、全世界マーケットを視野に入れたWtE（Waste to Energy）事業の世界戦略を展開していきます。

陸上風力発電や、陸上と比べて強く安定した風が吹き、発電効率が期待される洋上風力発電、カーボンニュートラルに向けた国内最大規模の水素発生装置、水電解からCO²の分離回収、触媒や反応器の生産、合成メタンの生成までメタネーションに一貫して対応した機器・施設。また、AIやICT技術を活用し、画像解析による養殖魚の状態監視や水質の最適化などを行う陸上養殖システム、既存サービスの効率化と検査精度の向上を実現した熱交換器溶接部のAI超音波探傷検査システムなど、他にも多数あります。既存技術にデジタルの要素を加えることにより新しいサービスを生み出し、オープン・イノベーションの活用や外部の知見も積極的に活用しながら、最先端技術を駆使した新製品開発に取り組んでいます。

2022年度の事業部門別の売上構成比率は、次とおりです。

2022年度の地域別売上構成比率は、次のとおりです。

当社は、今後の成長のためにも「海外展開」が極めて重要と考えています。 当社の主力製品であるごみ焼却発電事業については、子会社であるInova社と連携し、以前より注力地域であった欧州、東南アジアを中心とする新興国地域から、さらにインドや中東地域に事業拡大することを目指しています。2020年以降、イギリス、ロシア、ドバイなどで大型ごみ焼却発電施設を受注するなど海外展開に注力しています。今後も、廃棄物の埋め立て処理規制で先行してきたEUを中心とする先進国だけでなく、新興国でも人口増加と生活水準の向上に伴なう廃棄物の急増が予想されており、ごみ焼却発電のニーズはさらに高まると見込んでいます。

一言で言うなら、「まじめに課題解決にチャレンジする会社」ではないでしょうか。「真摯に対話する」といった行動規範が浸透し、年齢や役職に関係なく気軽に相談ができます。これは、当社での仕事がチームで行うことが多く、円滑に仕事を進めるうえで人とのコミュニケーションが重要になっていることも要因の1つと考えています。また、当社では若手にも責任とやりがいのある仕事を担ってもらいますのでコミュニケーション能力や周囲を巻き込んで業務を進める力を持つ若手職員が多く在籍しています。ぜひ実際に当社の説明会にお越しいただき、会社の雰囲気を肌で感じてください。

当社のホームページ上で、エントリーを受け付けています。パソコンでご覧の方は画面右上のエントリーボタンから、スマートフォンでご覧の方は画面右上メニュー内のエントリーボタンよりエントリーしてください。

選考フローについては新卒採用向け募集要項ページを参照ください。詳しい日程については、「マイページ」で順次お知らせしますので、まずはエントリーをお願いいたします。

採用計画については新卒採用向け募集要項ページを参照ください。

当社は、機種別採用や職種別採用は行っていません。みなさんの専門的知識、業務適性をしっかり確認したうえで、当社のどの部門に配属するのが最も良いのかを判断しますが、できるだけみなさんの希望を大切にしたいと思っています。強い思いを持っている方は面接時にはっきりと主張してください。

当社の海外事業所・海外主要関係会社はアジア・ヨーロッパ・アメリカなどに70数箇所あり、駐在員は主に営業・経理・資材調達の業務を担当しています。駐在員は英語による日常的なコミュニケーション能力に加えて、当社の製品知識や仕事の流れの理解、また不測の事態に対応できる能力が求められます。
今後、当社では海外事業の伸長を重点施策と位置づけ、グローバル体制をさらに強化していく方針であり、部署によっては若手のうちから海外への出張や駐在の機会もございます。そのため、海外への事業展開に対応できるグローバル人材の育成にも取り組んでいます。

保有資格のみで採否を決めることはありませんが、取得に向けた努力に対しては評価します。アドバイスとしては、就職に有利になるから何か資格を取得するというのではなく、資格（専門的知識）を活かして何がしたいのか、言い換えると、自分のやりたい仕事に就くために必要な資格、あるいは延長線上にある資格を目指すということが大切だと思います。就職に対する明確な方向を定めたうえで取得しておくべき資格を見定めるようにしてください。