デジタルで創る、
地球と人の豊かな未来。
TOP Message ICT推進本部長メッセージ
時代の変化に対応し、
さらに100年続く企業へ
日立造船は創業以来受け継がれてきたチャレンジ精神と技術力をもって、常に時代のニーズを先取りしながらさまざまな変化に対応してきました。当社はこれまでものづくりとエンジニアリングを強みとしてきましたが、今後はこれらにデジタル技術を掛け合わせて新たなビジネスを生み出していくことが重要となります。
当社は中期経営計画「Forward 25」や長期ビジョン「2030 Vision」において、DXを重点施策のひとつと定めています。主力事業であるごみ焼却発電施設をはじめとして製品やサービスにデジタルを取り入れた事例が増えてきつつありますが、DXをさらに加速させるため、2021年12月には「事業DX」「企業DX」「DX基盤」の3要素を柱としたDX戦略を策定いたしました。
このDX戦略を軸に全社一丸となってDXを推進し、さらに100年続く企業へと成長していきます。
Hitz DX strategy Hitz DX戦略
Hitz DXは製品・サービスのための「事業DX」、役職員のための「企業DX」、
これら2つのDXを推進するための「DX基盤」の3つの柱から成り立ちます。
「事業DX」と「企業DX」は当社の中期経営計画の基本方針とリンクしており、
これらに取り組むことで既存製品やサービスに新たな価値を生み出し、
顧客価値の最大化と収益性の向上を目指します。
2022年4月 経済産業省が定める
「DX認定事業者」の認定を取得
01事業DX
お客様視点での製品・
サービスづくり
デジタル技術を活用してお客様（市場・社会含め）と繋がることで、
「お客様の真の課題」を理解しそれを解決するための製品・サービスづくりに取り組んでいきます。
02企業DX
役職員が働きやすい環境づくり
デジタル技術を活用して業務やビジネスプロセスの改善・改革を進めることで
役職員が働きやすい環境を実現し、品質や生産性を向上していきます。
03DX基盤
Hitz DXの柱である「事業DX」と「企業DX」を推進するため、
当社が持つ3つのプラットフォームの強化とDX人材育成に注力していきます。
3つのプラットフォーム
基幹業務システムSAP
データドリブン経営のための業務データ基盤
Hitzグループにおける基幹業務システムを「SAP S/4HANA」に統一。経営に必要な業務データを一元管理し、状況をリアルタイムで「見える化」することにより、意思決定や業務改善、経営資源の最適活用を図ります。
IoTセキュアプラットフォーム
EVOLIoT
製品データの収集・蓄積・分析・活用基盤
当社製品の運転状況の把握や故障予兆の検知などが可能となるIoT基盤です。
自社開発のため様々な拡張開発が可能であり、安全・安心なIoTサービスをお客様に提供することができます。
Hitz先端情報技術センター
A.I/TEC
遠隔監視およびICT活用の拠点
IoT、AIなどのICT活用拠点である「A.I/TEC」。当社製品の24時間遠隔監視や運転支援サービスを提供するとともに、IoT、AIを駆使した多様な製品・サービスの開発に取り組んでいます。
DX人材育成
ビジネス変革人材
業務に精通した上で、デジタルの要素を製品に組み込んでいく変革のマインドを有している人材
デジタル人材
製品や業務フローを理解した上で、DX戦略に従って、デジタルの課題を解決する人材
DX人材の定義
DXを推進していくためには、デジタル（D側）とビジネス変革（X側）の両方のスキルが必要となります。
当社では、製品やサービスにデジタルを加え変革を起こしていく「ビジネス変革人材」と、製品や業務フローを理解しデジタル課題を解決する「デジタル人材」をDX人材と定義。
事業部門とデジタル部門のDX人材がタッグを組んでHitz DXを推進していきます。
教育施策
当社の未来を担うDX人材の育成に向け、教育施策の拡充に取り組んでいます。
Hitz AI ラボ
全役職員を対象として、人工知能の基礎講座やニューラルネットワークのプログラミング実習といった
人工知能に関する様々な講座を通してデジタル人材を育成。
DXリーダー研修
主に事業部門のリーダー層を対象として、デザインシンキングを活用した新規ビジネスアイデア創出プログラムを通して、
What（DXのXの部分）を創出できるビジネス変革人材を育成。
今後は、経営層や若手層といった様々な階層に対する育成プログラムの開設を予定しており、
2025年度までに500名のDX人材を育成することを目標としています。
DX case study DX取組み事例
当社は様々な製品に対しDXを推進しており、
事業化が進んでいる事例を紹介いたします。
Recruit 採用情報
日立造船では、デジタル技術を活用し
一緒に未来を創っていく仲間を募集しています。
